SI008 『黄金の法』の重要論点とSEG投資法

 🙂 『黄金の法』の重要論点とSEG投資法

・SEG投資法では、『黄金の法』に説かれている真理を実践した投資の成功を目指しています。

・『黄金の法』の重要論点とSEG投資法の関係は、以下の通りです。

① 仏光物理学の第一テーゼ
・『黄金の法』の第1章の重要論点は、仏光物理学の三つのテーゼです。
・第一テーゼは、「神の光は増幅する」というテーゼです。

・投資の基本は、優良企業に投資をし、「循環による発展」を目指すことです。
真理に親和性のあるものを発見していくことが投資成功の鍵になります。

⓶ 弁証法的発展
・『黄金の法』の第2章の重要論点は、プラトン、ヘーゲルの哲学です。
・プラトン、ヘーゲル哲学の中心は弁証法的運動です。

・SEG投資法は、弁証法的発展により富の創造を目指します。

③ 縁起の理法と反省による発展
・『黄金の法』の第3章の重要論点は、釈迦仏教の思想です。
・釈迦仏教の思想の中心の一つは、縁起の理法と八正道です。

・SEG投資法は、日々、投資に関する研究と反省を重ね、所有株数と株価の上昇を目指します。

④ 太陽の昇る国日本、未来にはばたく
・『黄金の法』の第4章の重要論点は、「太陽の昇る国日本」です。
・『黄金の法』の第5章の重要論点は、愛と戦いの歴史です。
・『黄金の法』の第6章の重要論点は、未来の創造です。

・SEG投資法は、戦いに勝って、新しい国づくりをするための投資法です。

・各々の重要論点に関しては、今後の記事で詳しく説明する予定です。

 

 

 🙂 今週の市場の展望と戦術

市場展望

・1月は上昇基調で、1月末から怪しくなるというのがメインストーリーです。
・最大の危機は中国です。

中国リスクについて

・現在の市場の最大のリスクは、中国リスクです。
・中国リスクの要素をまとめると以下のとおりです。
(中長期的な視点を含めます。)

① 住宅バブルの崩壊
・最大のリスクは債務超過による金融危機です。
・ほんとうの危機が起きれば、リーマンショックより大きな危機になります。

・ただし、時期は2~3年先と見られているので、みんな考えないようにしています。
(中国政府は、その前になんらかの手を打ってくると思います。)
・「危機が起きる前に戦争を起こす」というのが、私の現在の見解です。

② 進も地獄、退くのも地獄
・前にお話したように、経済は金融政策で決まってきます。
・中国は、元安に進んでも、元高に進んでも問題が起きます。

【元安の問題点】
・今、元安になると以下の問題があります。
(中国経済が悪化して元安になることじたいがそもそも問題です。)
a 資金流出 - 中国の外貨準備高は危機的な水準であると思います。
b トランプ大統領の攻撃 - 米から為替操作国と認定されるとアウトです。
c バブルの拡大 - 現状で、危機的な状態であるバブルがさらに大きくなります。
d 債務返済の負担増 - 中国の債務の多くはドル建てです。元安になると債務返済の負担が増えます。

【元高の問題点】
・逆に、元高にすると以下の問題がでてきます。
a 景気の悪化 - 中国経済が景気減速をしていることはあきらかです。ここで元高、金利上昇が起きれば不況は避けられません。
(というか、部分的にはすでに不況だと思いますが。)
b 債務返済の負担増 - 金利が高くなれば、債務の返済がきつくなります。
(つまり、中国は、元安でも元高でも、債務返済ができない状態にあるのです。)
c 輸出の落ち込み

③ 米中貿易戦争とマスコミ報道
・日本のマスコミ報道の論調は以下の通りです。
a 米中貿易摩擦で株価が下落した。
b  米中貿易摩擦で中国の経済が減速した。
c  米中貿易摩擦の解消で中国経済は上向き、株価が上昇する。
d 中国が財政政策を打っているので、中国経済はよくなる。

・上の勘違いは以下の通りです。
a 株価の暴落の最大の要因は、世界経済の景気減速である。
b  中国経済はすでに減速基調に入っている。
c トランプ大統領は、意識をして中国への兵糧攻めを行っている。
d 財政政策などは、バブルを悪化させるだけで、むしろ危機の原因である。 

④ 中台軍事衝突の可能性
・前の記事でお話したように、2月以降(5月といううわさもあります)に中台軍事衝突の可能性があります。

日米通商交渉と円高

・日米通商交渉は4月以降になりそうです。
・その意味での円高はあとずれしました。
・ただし、決算シーズンに伴う円高はある2~3月にあると思います。

投資戦術

決算に対する市場の反応と私の売買法

・これから企業の決算が本格化します。
・企業の決算が悪いのは織り込み済みで、そのあとに市場がどう反応するのかはわかりません。

・私は、「外人投資家がすでに日本市場から撤退を始めている」という情報の信頼度が60~70%ぐらいあるのかなと思っています。

・つまり、「上昇トレンドにはならない」という予想で株の売買をしています。
・もしも、上昇トレンドに入った場合は、損切りをします。
・上昇トレンドに入ったかどうかの判断は、移動平均線を見て行います。

 

 

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